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 2014年度上半期(2014年4月~2014年9月)受信システム機器国内出荷実績
単位:千本、千台
 
2014年度上期 出荷実績
       数量(千本・千台)
前年度比(%)
テレビ受信アンテナ
444
84.1
能動機器
858
90.5
受動機器
5,408
96.9
出所: 一般社団法人 電子情報技術産業協会 CE部会
受信システム事業委員会・受信システム機器市場専門委員会
 
受信システム機器の定義
 テレビ放送波を受信し、テレビ受信機(VTR・IRDを含む)まで放送波を伝送するシステムに用いられるアンテナと機器類ならびに、ケーブルテレビ局のテレビ信号送出装置や屋外伝送路・棟内伝送路・屋内伝送路に使用される機器類をいう。
 
(1)テレビ受信アンテナ(地上放送受信用)
室内アンテナ、FMアンテナ、UHFアンテナ、その他のアンテナ(八木式以外の地上デジタルアンテナなど)ただし衛星アンテナは除く
 
(2)能動機器
増幅器(ブースタ)、ヘッドエンド、光伝送機器、コンバータ、電源供給器、その他の能動機器(パイロット信号発生器など)
 
(3)受動機器
受信レベル調整器、混合器、分配器・分岐器、直列ユニット、分波器、保安器、その他の受動機器(ノッチフィルタなど)
 
統計参加会社
(1)テレビ受信アンテナ
サン電子(株)、DXアンテナ(株)、東芝コンシューママーケティング(株)、
日本アンテナ(株)、(株)日立国際八木ソリューションズ、マスプロ電工(株)、
(株)ミニー
計7社
 
(2)能動機器・受動機器
サン電子(株)、シンクレイヤ(株)、DXアンテナ(株)、
東芝コンシューママーケティング(株)、日本アンテナ(株)、
パナソニック(株) 、(株)日立国際八木ソリューションズ、
ホーチキ(株)、マスプロ電工(株)、(株)ミニー、ミハル通信(株)
計11社
 コメント
実績概況
上期(4~9月)は、消費税増税の駆け込み需要の反動減により、テレビ受信アンテナ、能動機器、受動機器共に、前年を下回った。
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