メールEDIは、発注者・受注者双方にとって簡易に始められるメリットがあるが、個別方式が多いため運用の煩雑性がある。そのため、電子メールを使用して情報交換をするための運用ガイドラインを定めた。
刊行物 PUBLICATION
冊子版メールEDI運用標準
ガイドライン
- (2007年11月発行)
- 頒価会員1,100円 会員外2,200円
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