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リスクアセスメントの結果から見た電子・情報機器の安全確保のための警告表示
電子・情報機器の安全確保のための表示実施要領 第4版

A4判 31頁(2010年12月発行)
頒価会員4,191円 会員外8,382円
知的基盤部

「第4版」では、使用者に対して製品に潜む危険性を正しく伝えるための表示についての再確認を行うと共に、ISO/IEC Guide 51 の概念を取り込み、製品形態の変化に対応した警告表示重要度判断基準例の見直しを行いました。
使用者の立場に立った、わかりやすく、製造者の意図が適切に伝わる警告表示となり、使用者の安全確保に尚一層寄与できるものです。

電子・情報機器の安全確保のための表示実施要領第4版 ー追補版ー
平成27(2015)年に一般財団法人家電製品協会(以下、家製協)が、国際規格(IEC82079-1:2012)の動向への配慮、また、より分かりやすく、より使いやすいガイドラインの実現などを目的に、「家電製品の安全確保のための表示に関するガイドライン 第5版」として発行したことに伴い、家製協ガイドライン・第5版とJEITA表示実施要領・第4版の差異等を纏めた比較表を「追補版」として作成し、発行しました(2018年3月発行)。
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電子・情報機器の安全確保のための表示実施要領第4版 -追補版2 『JIS C 62368-1 の対応について』-
JIS C 62368-1の付属書Fにて、「機器に付けられた図記号は、この規格による要求事項にかかわらず、IEC 60417、ISO 3864-2、ISO 7000、ISO 7010に従わなければならない」と規定されております。
表示実施要領第4版に対しての新図記号の比較表を作成し、発行いたしました(2021年1月改定)。
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